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マテリアリティ(重点課題)

OSGのマテリアリティ

2024年度よりマテリアリティの内容を刷新しました。従来の8つのマテリアリティは、既に実現されたものも含まれており、さらに事業環境の変化や中期経営計画との関連性が薄かったため、4つに見直し中計との関連性がより高い内容に変更しています。今後は、中期経営計画のKPIとのリンクを意識し、4つのマテリアリティそれぞれに重点テーマ・KPIを設定し取り組みを強化します。
また、サステナビリティ委員会では、ESGに関連 した課題、方針やビジョンの徹底、重要施策などについて審議し、活動状況を定期的に取締役会へ報告します。サステナビリティ推進のための施策は、サステナビリティ委員長である社長の決定のもと、各組織の部門長(ESG責任者)及び推進担当者が実行しています。
各部門の推進担当者はサステナビリティに関する理解度の足並みをそろえるため、活動の進捗状況を定期的に報告するとともに、他のメンバーとも意見交換を行いマテリアリティの達成に向けて取り組みを進めています。

マテリアリティの特定プロセス

STEP1

中長期的な企業価値向上のための課題抽出

企業理念である「地球会社」として、事業を通じたモノづくり産業への貢献及び環境及び社会課題の解決のため、中長期的な企業価値向上に重大な影響を与える可能性の高い課題を抽出しました。
過去のマテリアリティ分析、国際的なガイドラインやフレームワークなどを活用し、課題抽出を行っています。
STEP2

課題の重要度評価・分析

STEP1で抽出した課題を「ステークホルダーの重要度」と「オーエスジーグループの重要度」の2軸で評価・分析し、特にオーエスジーグループの事業に影響度の高い課題を優先順位付けし、マテリアリティを見直しました。
STEP3

マテリアリティ及び取り組みと目標の設定

STEP2の課題の評価・分析の結果、最重要課題として計4項目のマテリアリティを新たに特定しました。
また、それぞれのマテリアリティ毎に重点テーマを設定し具体的な活動に反映させるために目標を設定しています。目標に対する取り組みの進捗状況は適時開示してまいります。
STEP4

マテリアリティの審議・承認

STEP3で特定したマテリアリティは、サステナビリティ委員会で審議・承認を行った後、中期経営計画で掲げられているESG経営の推進にも極めて需要な課題及び指標であることから事業成長のために取り組むべき課題として経営層による審議の上、承認を受けています。

マテリアリティと具体的な取り組み

事業を通じたモノづくり産業への貢献

重点テーマ 取り組み 目標 2024年度実績 2025年度行動計画
主力製品タップのグローバルシェア拡大 高品質・高付加価値な製品シリーズのグローバル展開 2027年グローバルタップシェア40% グローバルタップシェア33%(自社推計) 積極的な新製品の投入
事業ポートフォリオの最適化 微細・精密加工向け市場の開拓 2030年微細・精密加工向け売上高比率30% 微細・精密加工向け売上高比率15%
  • 部門横断型営業組織の活動強化
  • 積極的な新製品の投入
  • レンズ向けのダイヤ工具をはじめ、既存産業以外の需要開拓を進める
新規事業・アフターサービス事業拡大 再研磨・コーティング事業のグローバル展開 2027年再研磨・コーティング売上高比率15% 再研磨・コーティング売上高比率7% 工具以外の製品を対象としたジョブコーティングサービスの展開

Aブランド戦略

Aブランドは、多種多様な被削材や加工条件において優れた性能を発揮する万能切削工具で、オーエスジーグループの最新技術を駆使して開発された総合的なプレミアムブランドとして位置付けられています。オーエスジーグループではこのAブランドを中期経営計画の重要戦略の一つとして、切削工具の標準品(カタログ品)におけるAブランドシリーズの展開を推し進めてまいりました。2014年に製品ブランドとして「Aブランド」を発表して以来、タップだけでなく、Aドリル、Aエンドミルの製品開発を進め、製品ラインナップの拡充を図っています。Aブランド誕生のきっかけとなったAタップは長年の定評に支えられタップの売上拡大に大きく貢献しています。
また、Aブランド製品は様々な産業分野で使用されており、注力している微細・精密加工向けにおいての拡販にも寄与しています。Aブランドは着実に拡大を続け、日本国内だけでなく世界中で高い支持を得ています。高品質・高性能な工具を求めるお客様の声にお応えすべく、引き続きAブランドの拡販を進めてまいります。

  • Aブランドの標準品売上比率Aブランドの標準品売上比率

微細・精密向け市場の開拓

中計の重要戦略の一つとして、タップ・ドリル・超硬エンドミルにおいての微細・精密加工向けのシェアアップを図っています。今後成長が見込まれる5G・半導体産業・ロボット・自動化関連・機械部品産業・モビリティ産業・医療産業などでは、精密加工を必要とする部品加工が多く、小径工具の需要が高まっています。このような産業に対して新規開拓を推進すべく、新たな営業組織を立ち上げて活動しており、新規ユーザーの獲得につながっています。この活動を日本のみならず、グローバルにも積極的に展開しています。微細・精密加工向けの市場は今後も拡大することが見込まれ、中計のStage3(2028~2030)の最終年度となる2030年11月期には、同売上高比率30%を目指します。オーエスジーグループの強みであるグローバルネットワークを通じた営業の受注力とお客様の納期に合わせた製造の対応力、現地における技術サポートを活かして、今後もシェアアップにつなげてまいります。

  • 微細・精密加工向け売上比率微細・精密加工向け売上比率

中期経営計画

人財の尊重と活躍できる環境の整備

重点テーマ 取り組み 目標 2024年度実績 2025年度行動計画
従業員エンゲージメントの向上 働きやすい環境・制度の推進
  • 有給休暇取得率:毎年70%以上を維持
  • 男性育児休業取得率:2024年 50%、2027年 75%、2030年 100%
  • 女性育児休業取得率:100%継続
  • 有給育児休業取得率:84.1%
  • 男性育児休業取得率:36.4%
  • 女性育児休業取得率:100%
  • 男性育児休業取得の実態調査を実施し、目標値の再検討を行う
  • 社内規程の見直し等の検討
安全健康経営の推進
  • 安全衛生優良企業の継続認定
  • 健康経営優良法人の継続認定
健康経営優良法人2024ホワイト500に認定 健康経営優良法人の継続認定
人財の能力向上と戦略的な人員配置 次世代リーダー・経営リーダー育成 次世代マネージャー育成プログラムの制定 職制マネジメント教育の実施※:年1回 ※若年層のリーダー対象
  • 職制マネジメント教育の継続
  • 次世代マネージャー育成プログラムの検討
プロフェッショナル人財の活躍推進 人財データプラットフォームによる人財活用 人財データの整備
  • 人財データの整備の継続
  • 人財データプラットフォームによる人財活用の検討
多様性の尊重 女性・障がい者の活躍推進
  • 女性役職者比率(係長):2025年 7%
  • 障がい者雇用率:法定雇用率達成を維持
  • 女性役職者比率(係長):6.1%
  • 障がい者雇用率:2.9%(法定雇用率を上回る)
  • 女性役職者比率(係長):2025年7%
  • 障がい者雇用率:法定雇用率達成を維持
人権の尊重 OSG人権方針ならびに企業倫理綱領にそった人権教育の実施とリスク管理
  • 企業倫理綱領の周知
  • 社内報での啓蒙活動・人権教育の実施
  • 人権デューデリジェンスのリスクアセスメントの実施
  • 全社員向けのハラスメント教育の実施
  • 職制向けのハラスメント教育の強化

関連情報(Social)

持続可能な地球環境への貢献

重点テーマ 取り組み 目標 2024年度実績 2025年度行動計画
カーボンニュートラルの実現
  • 運用改善・省エネ機器導入
  • オンサイト・オフサイトPPAの導入/CO2フリー電力購入
2024年までに10%、2030年までに30%のカーボンニュートラル達成 累積21% CO2削減(2019年対比)
  • CO2排出量13%CO2削減(2019年対比)
  • Scope3算出
  • 主力製品のカーボンフットプリント算出
ユーザーの環境負荷低減 環境に配慮した新製品の開発 エコプロダクツ(当社基準)目標 毎年40点以上 エコプロダクツ評価点 46点 エコプロダクツ評価点 45点

TCFD提言に基づく情報開示 環境に配慮した製品開発

持続的成長を実現するガバナンス体制の維持・強化

重点テーマ 取り組み 目標 2024年度実績 2025年度行動計画
コーポレート・ガバナンス体制の確保
  • 業務執行の監督機能の強化
  • 実効性の高い執行体制の構築
  • 取締役会の多様性の維持
  • 取締役会実効性評価の継続実施と、その結果のフィードバックによる課題認識と解決
  • 取締役会の多様性の維持
  • 取締役会実効性評価は継続実施済、その課題も認識済
  • 社外取締役間で意見交換の機会の創出
  • 内部監査部門との連携体制の強化
グループ・ガバナンス体制の構築 関係会社管理規程によるグループ・ガバナンスの強化
  • レポーティング・モニタリング体制の整備
  • ガバナンス整備のためのアセスメント
  • レポーティング体制は整備済
  • モニタリング体制は未整備
  • ガバナンス整備のためのアセスメントは未実施
  • モニタリング体制の整備
  • ガバナンス整備のためのアセスメント
リスク・コンプライアンス管理の徹底 情報セキュリティ対策の強化 重大な情報セキュリティ事故の発生をゼロにする 2023年度に本社で実施したセキュリティ強化施策を重要グループ会社22社(国内9社、海外13社)に展開
  • 非管理端末の撲滅
  • グループ会社サイバーセキュリティ監査の実施
事業継続計画の策定と定期的な防災訓練の実施 被害を最小限にするための事業継続計画の浸透と対策の追求
  • 社員の防災意識向上のための防災訓練の継続実施
  • 各事業所の減災を目的とした事業継続計画の改善
  • 事業継続計画の見直し
  • 定期的な防災訓練の継続実施

コーポレート・ガバナンス