環境への取り組み
基本理念・方針
環境ビジョン
環境基本理念
- 経営基本方針との調和を図りながら地球環境を保全し、自然との共生を基本的責務との認識に立ち行動する。
- 三つの宣言(1996年10月)「地球会社」「健康会社」「環境に優しい会社」を企業倫理に基づき広く情報を公開する。
- 社会に貢献する商品・サービスの提供を図るとともに環境への配慮を重要課題とする。
- 社会規範を順守し、コミュニケーションを通じて力を合わせ調和のとれた持続可能な発展に貢献する。
環境方針
基調
オーエスジーは、緑豊かな本宮山麓と、清流豊川の恵まれた自然環境の中で、ツールコミュニケーションを通じて社会生活や経済活動に貢献する。そして地球環境を保全し、自然との共生を図ることは私たちの基本的責務との認識に立ち行動する。
スローガン
「環境に優しい会社」
「環境を大切にする文化」
私たちの行動方針
- 世界の産業に寄与するツールの開発・設計から廃棄までの各領域において、省資源・省エネルギーの推進・廃棄物の削減を通して、環境の保全・向上に努めるとともに、環境に配慮した製品の提供に努めます。
- 継続的改善と汚染の予防に努めます。
- 環境に関わる法規制、その他の要求事の法の遵守はもとより、環境に影響を与えるおそれのある事業活動を責任をもって管理し、社会生活の向上に努めます。
- 環境目的及び目標を法規の要求事項・保有する環境側面・利害関係者の見解などに基づき設定し、年度毎に見直します。
- 本方針を環境管理システムにより実行し、維持するとともに全従業員これを周知します。
- 本方針の開示を社外から要求された際には公開します。
環境マネジメント
環境活動の沿革
オーエスジー | グループ会社 | ||
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全事業所 | 製造部門 | ||
2010年 |
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2011年 |
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2012年 |
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2013年 |
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2014年 |
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2015年 |
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2016年 |
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2017年 |
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2019年 |
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オーエスジー | グループ会社 | ||
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全事業所 | 製造部門 | ||
1996年 |
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1997年 |
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1998年 | |||
1999年 |
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2000年 |
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2001年 |
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2002年 |
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2003年 |
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2004年 |
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2005年 |
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2006年 |
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2007年 |
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2008年 |
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2009年 |
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環境に優しい製品づくり
オーエスジーは、無駄なエネルギーを使わない環境に優しい加工や、お客様の加工効率向上・加工コスト削減を実現するために製品や新技術の開発を行っています。
環境に優しい製品・新技術
- オーエスジーの取り組み
- 環境に優しい製品
- 高品質・高性能工具
- 効率的な加工のご提案
- 環境に優しい技術
- ドライ加工・セミドライ加工
- 再研磨・再コーティング
- 取り組みの効果
- 環境負荷の軽減
- 省エネルギー
- 廃棄物削減
- お客様のコスト削減
- 省エネルギー
- 材料・人件費削減
事業所での再資源化の取り組み
オーエスジーの主要事業所では、事業活動の中で廃棄物の削減や再資源化を積極的にすすめ、2005年度以降、再資源化率99%以上を達成しています。
循環型社会を目指したリサイクル活動
超硬リサイクルの推進
オーエスジーでは、循環型社会に貢献し貴重な資源を再利用するため、超硬工具のリサイクルに取り組んでいます。
超硬リサイクル活動
オーエスジーは、日本ハードメタル株式会社と協力し、超硬工具リサイクルを推進しています。
日本ハードメタル「超硬リサイクル」の特長
- 超硬工具であれば、エンドミル・ドリル・リーマ・チップ等の分別は不要
- 多少の異材質工具が混入もOK(サーメット、セラミック、または鋼材シャンク付のものは選別)
- 1回あたりの回収量:20kg~(送料は日本ハードメタルにて負担・宅配便等着払い)
- リサイクル料金:振り込みにて対応
環境データ
SDS(安全データシート)
SDS(GHS分類含む)は、「ダウンロード」の「技術情報」をご覧ください。
エネルギー使用量
空調関連設備更新による省エネならびに全社LED照明の切り替え等を進めてた結果生産高原単位は、前年度18.7から18.4へ2%の改善ができました。
二酸化炭素(CO2)排出量
CO2排出量の生産高原単位は、前年に比べ生産原単位は、2%の改善ができました。要因は、生産高が増加しましたが、省エネ設備への転換を図り、CO2排出量を抑制することで効果がでました。
廃棄物排出量
廃棄物の削減と有価物化への取り組みを継続的に活動を行っています。生産高の増加にも関わらず廃棄物を前年比6%削減することができました。しかし、廃棄物を削減する中で有価売却量が多く含まれていたことにより有価売却比率は、前年度より4%低下する結果となりました。
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ISO14001 登録証(979.7 KB)
<ISO14001 グループ会社取得状況>