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Environment

基本理念・方針

環境ビジョン

環境基本理念

  • 経営基本方針との調和を図りながら地球環境を保全し、自然との共生を基本的責務との認識に立ち行動する。
  • 三つの宣言(1996年10月)「地球会社」「健康会社」「環境に優しい会社」を企業倫理に基づき広く情報を公開する。
  • 社会に貢献する商品・サービスの提供を図るとともに環境への配慮を重要課題とする。
  • 社会規範を順守し、コミュニケーションを通じて力を合わせ調和のとれた持続可能な発展に貢献する。

環境方針

私たちの行動方針

  • 持続可能な社会に貢献するため、世界の産業に寄与するツールの開発・設計から廃棄までの各領域において、資源や廃棄物の有効活用による循環型社会の実現や省エネルギー・再生可能エネルギーの推進を通して、環境の保全・向上に努めるとともに、環境に配慮した製品の提供に努めます。
  • 継続的改善と汚染の予防に努めます。
  • 環境に関わる法規制、その他の要求事項の遵守はもとより、環境に影響を与えるおそれのある事業活動を責任をもって管理し、社会生活の向上に努めます。
  • 環境目的及び目標を法規の要求事項・保有する環境側面・利害関係者の見解などに基づき設定し、中期計画毎に見直します。
  • 環境活動を通して、自然環境への負荷を軽減し、生物多様性に配慮します。
  • 本方針を環境管理システムにより実行し、維持するとともに全従業員にこれを周知します。

環境マネジメント

環境マネジメント体制

オーエスジーでは、本部環境委員会を設置し、社内横断的に環境戦略を立案し、積極的に環境問題の解決に取り組んでいます。環境マネジメント体制は、環境負荷の大きい現場に近い部署が環境マネジメントの主体となり、環境マネジメント活動はトップマネジメントとして環境担当役員、統括環境管理責任者として品質保証部長が体制をつくり活動しています。

環境マネジメント体制図
環境マネジメント体制図

環境実績と目標

オーエスジーでは、3年ごとに環境中期計画を策定しており、2025年度は第10次環境中期計画の初年度でした。 ①エコファクトリー(環境にやさしい製品づくり)、②エコプロダクツ(環境にやさしい製品開発)、③エネルギー改善削減量の3つの管理指標を掲げ、目標達成に向け取り組み、結果として、3つの管理指標すべてを達成することが出来ました。

環境中期計画目標と実績

第10次環境中期計画
No 環境目的 2025年度 2026年度 2027年度
項目 内容 実績 目標 目標
1 エコファクトリー 環境に優しい製品づくり
[ MAX:100点]※
平均50点 44点 48点
2 エコプロダクツ 環境に優しい製品開発
[MAX:60点]※
平均43点 43点 45点
3 エネルギー改善削減量 エネルギー源(電気・LPガス)に対する省エネ活動
参考値
FY24 電気・LPガス使用量 月平均 93,632GJ
FY24
月平均対比
累計1.7%削減
2%(累計)減
1,873
[GJ/年]
3%(累計)減
2,809
[GJ/年]

※エコファクトリ―(満点100点)及びエコプロダクツの評価基準(満点60点)は、業界団体「日本機械工具工業会」で定めた基準を採用

ISO14001の取得

ISO14001

登録番号: JQA-EM1088
審査機関: 一般財団法人 日本品質保証機構
対象範囲: 切削工具、転造工具、測定工具、塗工用工具、ドライバービット及び専用工作機械の設計・開発、製造及び付帯サービス(技術資料の提供、技術指導、校正)

環境負荷物質の管理

オーエスジーグループでは、汚染防止の取り組みとして各事業所ごとに緊急事態訓練等を実施し、流出時や漏洩えい時の対策確認に取り組んでいます。
また、製造工程において取り扱う化学物質の中でPRTR制度の対象となっている化学物質を把握しており、対象化学物質クロム、モリブデン、コバルト、バナジウム、マンガン、ニッケルの6種類(円グラフ参照)の取扱量を把握しています。

2025年度PRTR対象化学物質

2025年度PRTR対象化学物質

環境データ

環境会計

環境会計システムは、環境省の「環境会計ガイドライン」を参考にしています。環境会計を通じて、環境保全活動に取り組むオーエスジーの姿勢と考え方を理解いただき、更なる社会との良好な関係の向上を目指します。

過去3年間のコストと効果の推移

[千円]
2023年度 2024年度 2025年度
1.積極的コスト 52,026 111,334 606,674
2.維持コスト 76,406 78,746 84,286
3.環境損失補償 0 0 0
4.環境保全効果 32,501 56,342 33,838

2025年度のコストと効果の詳細

■コスト

[千円]
分類 項目 具体的な取り組み内容 投資金額
1. 環境目的達成に向けた
「積極的コスト」
①公害防止コスト - 0
②地球環境保全コスト 熱源機・変圧器・空調更新、照明LED化等 514,423
③資源環境コスト - 0
④CO2フリー電力費 - 92,251
小計 606,674
2. 環境マネジメントシステムの「維持コスト」 ①環境保全活動に伴う人件費 環境事務局経費、
マネジメント運用経費
13,500
②環境教育・
教育資料作成コスト
セミナー参加等 550
③環境監査関連費用 外部審査費用、登録維持費用 1,084
④環境関連法規制対応コスト 特定化学物質測定等 12,401
⑤廃棄物処理及び
リサイクル費用
廃棄物処理費用 56,102
⑥循環測定費用 各種環境測定、分析費用 649
⑦社会活動における
環境保全コスト
日本機械工具工業会
環境委員会活動費用
0
小計 84,286
3. 環境損失補償費用 土壌汚染、
自然破壊修復コストなど
- 0
小計 0
合計 690,960

■効果

分類 項目 具体的な取り組み内容 投資金額
4. 環境保全効果 環境改善効果の合計 熱源機、変圧器、空調更新、
LED照明による省エネ
33,838
合計 33,838
  • エネルギー使用量

    エネルギー使用量
  • CO2排出量

    CO²排出量
  • 廃棄物排出量と有価物比率

    廃棄物排出量と有価物比率
  • 排水量

    排水量

事業のマテリアルバランス

オーエスジーグループは、低炭素社会の実現と資源循環型社会の構築に貢献すべく、事業活動における様々な環境への影響を把握・管理し、エネルギー使用量の削減や製造プロセスで発生した廃棄物を再資源として使用するなどの努力を続けています。

事業のマテリアルバランス

カーボンニュートラル

ガバナンス・リスクマネジメント

オーエスジーは、リスクおよびコンプライアンス管理委員会にて、気候変動リスクをはじめとした自社全体のリスクについて、事業への影響度をもとに優先度を評価しています。気候変動に関するリスク・機会のモニタリングについては、サステナビリティ委員会、リスクおよびコンプライアンス管理委員会、安全衛生委員会が連携して進めています。サステナビリティ委員会では、ESGに関連した課題、方針やビジョンの徹底、重要施策などについて審議し、活動状況を定期的に取締役会へ報告しています。

サステナビリティ推進体制
サステナビリティ推進体制

当事業年度に係るサステナビリティ委員会開催状況

日付 主な報告事項など
4月10日 カーボンニュートラルへの取り組み進捗報告(カーボンフットプリント算定)
7月10日 カーボンニュートラルへの取り組み進捗報告(Scope2の生産との関連と今後の指標)
10月9日 カーボンニュートラルへの取り組み進捗報告(今後の見通しと再生プラスチックケースについて)
1月8日 カーボンニュートラルへの2025年取り組み報告および2026年度計画

リスクと機会

気温上昇が、1.5℃シナリオ、4.0℃シナリオを選定し、リスク、機会およびその対応について検討を行いました。
[参考にしたシナリオ]1.5℃シナリオ:IEA NZE2050など 4℃シナリオ:IPCC RCP8.5など
特に「GHG規制強化によるコスト増」、「EV化加速によるガソリン車向け工具需要の減少」、「異常気象激甚化に伴うサプライヤー被災」の3点を影響度の高い重要リスクと特定しています。
これに対して、再エネ導入・省エネ化、事業ポートフォリオの見直し、調達先多角化とBCP強化といった中長期的な対応策を進め、レジリエンス向上を図っています。また、気候変動を事業成長の機会として位置づけ、特に再エネ・省エネ技術の普及やEV化・蓄電池市場の拡大を重要機会と認識しています。これに対応し、省エネ・再エネ関連向け工具の開発強化、微細・精密加工分野への投資拡大、長寿命工具の品質向上と販売拡大を推進しています。また、積極的な情報開示を通じて企業活動の透明性を高め、低炭素社会への移行を競争力強化につなげています。

リスクとその対応策

タイプ 小分類 リスク 影響度 対応策
移行リスク 政策・
法規制
GHG (温室効果ガス) 排出に関する規制の強化 炭素税等による製造・開発生産調達コストの增加 CO2排出量の削減目標の設定、
オフサイト・オンサイトPPAの導入、
工場でのCO2フリー電力購入、
エコファクトリー推進 (自社製工作機械 のエネルギー効率化、設備の運用改善、エネルギー使用量の視える化)
化石燃料発電への規制強化 化石燃料発電関連の工具需 要減、開発・製造コストアップ ターゲット市場の変更に合わせた製造品目の見直し
技術 再エネ 省エネ技術の普及 開発製造コストの増加 再エネ市場動向の注視、コスト増加を抑 中 制するための設備等の調査検討
市場 環境負荷の少ない製品へ 環境に配慮できていないの移行 製品・サービスの売上減少 環境配慮型切削工具の開発
EV化、燃料電池車の拡大 ガソリン車向けの工具需要減少 ガソリン車以外のマーケットに向けた開発設計リソース投入
評判 顧客、投資家の変化 非財務情報の開示不足による企業価値低下、受注機会喪失 積極的な情報開示、CDP(Carbon Disclosure Project)質問書への回答
環境に配慮できていない事業の規模縮小 事業ポートフォリオの最適化
資金調達コストの増加 ESG/SDGs評価型融資の導入
物理リスク 急性 異常気象の激甚化 サプライヤー見直しによる調達コストの増加 サプライヤー全体でのBCP検討
(調達先の自然災害リスク、物流リスク、原料調達リスク把握等)
サプライヤーの被災による資材調達難、生産停止、生産遅延 サプライヤーの多角化
自社工場の被災による生産設備の損傷、生産停止、生産遅延、有害物質の流出 BCP策定 見直し、具体的な設備対策、中生産拠点の分散化、有害物質等の管理徹底
慢性 平均気温の上昇 空調エネルギーの増加 高効率空調機の導入
従業員の労働環境悪化 工場における省人化・自動化推進(自動測定・自動包装)安全健康経営推進、工場内温熱環境の改善
電力、水不足による生産停止 自社発電設備、蓄電池の導入、工場・事務所での電力水の使用量低減

(注)時間軸については、2030~2050年を想定しています。

機会とその対応策

タイプ 小分類 機会 影響度 対応策
移行リスク 政策・
法規制
GHG排出に関する規制の強化 炭素税を加味した投資回収年数(ICP)の整理による投資ハードルの低下 インターナルカーボンプライシングの導入
技術 再エネ、省エネ技術の普及 再エネ、省エネ技術に関する工具の需要増加 省エネ設備、再エネ関連向け工具の開発、販売拡大
市場 再生可能エネルギーの拡大 太陽光発電パネル・洋上風力の開発などのエネルギー事業の需要増加 蓄電池、再エネ、水素関連向け工具の開発、販売拡大
環境負荷の少ない製品への移行 長寿命製品の需要拡大 長寿命製品の更なる品質強化、開発、販売拡大
加工時間短縮、加工能率アップを可能とする工具の開発
EV化、燃料電池車の拡大 電池開発促進による精密な金型加工の需要増加 微細・精密加工分野の販売拡大
EV充電器・蓄電池の需要増加 EV充電器、蓄電池向け工具の開発加速
半導体、コネクタ、電子部品市場増加による微細・精密加工用工具の需要拡大 微細・精密加工用工具の開発、投資拡大、販売増強
評判 顧客、投資家の変化 積極的な情報開示によるステークホルダーからの評価向上 更なる積極的な情報開示
物理リスク 急性 異常気象の激甚化 自然災害発生時の防災関連製品やサービス等の需要増加 防災関連向け工具の開発

(注)時間軸については、2030~2050年を想定しています。

CO2排出量の削減

ロードマップ

オーエスジーグループは、CO2排出量削減に向けた新たな全社目標を設定しました。2030年に2024年度比20%削減を目指し、計画に基づく取り組みを着実に推進してまいります。
なお、2025年度は前年度を上回る結果となりましたが、中長期目標の達成に向け、排出量の変動要因について分析を行った上で、CO2排出量削減に向けた継続的な改善に取り組んでいきます。

CO2排出量削減ロードマップ(連結Scope1・2)
CO2排出量削減ロードマップ

削減施策

オーエスジーグループは気候変動対応として中期計画に基づく施策を推進しています。

中期経営計画

Stage12022-2024
カーボンニュートラルに向け始動

  • CO2排出量10%削減(19年度比)
    実績 19%削減
  • Scope1・2の算定(連結)
  • 再エネの導入
    ▶オフサイトPPA
    ▶オンサイトPPA(新城)

Stage22025-2027
連結での取り組みへ拡大

  • Scope3の算定
  • カーボンフットプリント算定
  • 再エネの追加導入検討
    ▶大池工場
    ▶他事業所

Stage32028-2030
連結での削減推進

  • CO2排出量20%削減(連結24年度比)
  • SBT認証取得
  • 再エネの追加導入検討
    ▶次世代型太陽光パネルなど検討

2026年度計画

  1. 1. CO2排出量削減への取り組み(Scope1・2)各製造部
  2. 2. グループ会社CO2排出量削減の取り組み(Scope1・2)
  3. 3. Scope3算定
  4. 4. カーボンフットプリント可視化と開示ルール検討
  5. 5. 再生可能エネルギーの導入準備

再エネの導入・省エネ活動

再エネの導入

2022年、アグリガスコム株式会社及び中部電力ミライズとともに営農型オフサイトPPAサービスの実施に向けた協定を締結し、当社専用の太陽光発電所から20年にわたりCO2フリー電力を調達いたします。これにより年間約4,000トンのCO2排出量削減を見込んでおります。なお、別途CO2フリー電気(中部電力ミライズのGreenでんき)にて約600トン、新城工場ではオンサイトPPAにより年間約300トンのCO2排出量の削減を見込んでおります。これらは国内の主要な工場の消費電力の約10%の削減となります。
また、オーエスジー単体にとどまらず、国内外のグループ会社を含めたオーエスジーグループ全体で再生可能エネルギーの活用を進めており、現時点では国内外合わせて12社において再生可能エネルギーを導入しています。
今後も再生可能エネルギー由来の電気の活用推進を行い、カーボンニュートラル社会の実現に貢献してまいります。

  • 営農型オフサイトPPA営農型オフサイトPPA
  • 新城工場のオンサイトPPA新城工場のオンサイトPPA
  • 日本ハードメタルのオンサイトPPA日本ハードメタルのオンサイトPPA
  • エフ・ピー・ツールのオンサイトPPAエフ・ピー・ツールのオンサイトPPA

省エネ活動

大池工場 新工場棟・食堂棟におけるCASBEE認定取得と省エネルギーへの取り組み

空調設備は、工場における電力消費の中でも高い割合を占めています。
近年の気候変動により、今後さらなる空調負荷の増加が見込まれ、電力消費の増大が懸念されています。
このような背景を踏まえ、大池工場では、工場棟をはじめとする建替え工事において、空調負荷の低減を重視した設計を採用しました。
その結果、新工場棟および新食堂棟において、CASBEE(※)あいちB+ランクの認定を取得しました。
新工場棟では、屋根に二重折版断熱構造を採用することで、建物全体の熱損失を抑制し、空調に伴う電力消費の削減を図っています。
また、空調制御には中央監視システムを導入し、同一敷地内にある各棟の空調設備を一元的に管理しています。
これにより、故障や異常の早期発見、運転・停止の適正管理、消し忘れ防止などを徹底し、空調ロスの低減を実現しました。
運用面においては、工場内の温湿度の自動制御、空調機器の発停スケジュール管理、外気導入による自然エネルギーの活用などに取り組み、徹底した省エネルギー運用を行っています。
これらの取り組みにより、空調の省エネ運転と、製品の品質に大きな影響を与える室温管理の両立を実現しました。

(※)CASBEE(建築環境総合性能評価システム)は、建築物の環境性能を、省エネルギー性や環境負荷低減、室内環境の快適性などの観点から総合的に評価する指標です。「CASBEEあいち」は、愛知県独自の評価制度であり、持続可能な建築物の普及を目的としています。

  • 大池工場 新工場棟外観大池工場 新工場棟外観
  • 大池工場 食堂棟大池工場 食堂棟

環境教育

環境教育は大きく管理監督者向けと全社員向けに分けられます。管理監督者向け教育は、ISO14001マネジメントシステムを理解し、内部監査員として活躍することを目的とした力量教育として実施しています。
また、多くの人に内部監査員として関わってもらうために、内部監査員を増員し、オーエスジー全体の環境意識向上に努めています。

教育体制図
環境マネジメント体制図

環境活動の沿革

オーエスジー グループ会社
全事業所 製造部門
2010年
  • 日本工具工業会
    第4回環境賞受賞
    「環境大賞」「環境貢献賞」
  • 空調機へのインバータ取り付け
2011年
  • 日本工具工業会
    第5回環境賞受賞
    「環境大賞」
  • PCBの早期登録分16台処分
2012年
  • 日本工具工業会
    第6回環境賞受賞
    「環境大賞」「環境貢献賞」
2013年
  • 日本工具工業会
    第7回環境賞受賞
    「環境大賞」「環境貢献賞」
2014年
  • 日本工具工業会
    第8回環境賞受賞
    「環境栄誉賞」「環境貢献賞」
  • LPG空調機を電気式チラーに更新
  • 日本ハードメタル(株)本社・本社工場ISO14001取得
2015年
  • 日本機械工具工業会
    平成27年度「環境活動賞」受賞
  • PCB含有物の処分
2016年
  • 日本機械工具工業会
    平成28年度「環境活動賞」受賞
2017年
  • 日本機械工具工業会
    平成29年度「環境活動賞」受賞
  • ドイツOSG GmbH
    ISO14001取得
2019年
  • 日本機械工具工業会
    令和元年度「環境活動賞」受賞
2020年
  • 日本機械工具工業会
    令和2年度「環境特別賞・環境活動賞」受賞
2021年
  • 日本機械工具工業会
    令和3年度「環境活動賞」受賞
2022年
  • 日本機械工具工業会
    令和4年度「環境活動賞」受賞
2023年
  • 日本機械工具工業会
    令和5年度「環境活動賞」受賞
2024年
  • 日本機械工具工業会
    令和6年度「環境活動賞」受賞
2025年
  • 第22回/2025年
    「"超"モノづくり部品大賞」受賞(※1)
  • 令和7年度省エネ大賞
    「省エネルギーセンター会長賞」受賞(※2)
  • 日本機械工具工業会
    令和7年度「環境活動賞」受賞
  • (※1)モノづくり日本会議/日刊工業新聞社主催
  • (※2)(一社)省エネルギーセンター主催、製品・ビジネスモデル部門
オーエスジー グループ会社
全事業所 製造部門
1996年
  • 環境にやさしい会社宣言
  • トリクロロエチレン廃止
1997年
  • 韓国OSG ISO14001取得
1998年
1999年
  • 環境方針制定
2000年
  • ISO14001認証取得
    (国内全9事業所)
  • 新城工場
    塩化メチレン対策洗浄機導入
  • オーエスジーコーティングサービス(株) ISO14001を取得
  • オーエスジーシステムプロダクツ(株) ISO14001を取得
2001年
  • 超硬研削油濾過廃珪藻土売却化
  • 包装資材の塩ビ全廃
  • ソルト熱処理廃止
2002年
  • 本社エコアイスの導入
  • 包装資材有害物質含有調査
  • 工場の定温室化工事開始
  • 焼却炉3基から1基に削減
  • ブラジルOSF
    ISO14001取得
2003年
  • 購入品有害物質含有調査
2004年
  • ゼロエミッション98%
  • 焼却炉全廃
  • (株)ノダ精工 ISO14001取得
2005年
  • 八名工場研削油の塩素フリー化完了
  • 三和精機(株)滋賀工場
    ISO014001取得
2006年
  • 塩化メチレン洗浄機全廃
  • 新城・豊橋・大池工場の自家発電中止
  • (株)オーモリ KESを取得
2007年
  • 日本工具工業会
    第1回環境賞受賞「環境大賞」「環境貢献賞」
  • 製品に「エコロジー宣言」
  • 日本ハードメタル(株)九州工場
    ISO14001取得
  • (株)青山製作所 ISO14001取得
2008年
  • 日本工具工業会
    第2回環境賞受賞
    「環境大賞」「環境貢献賞」
  • 研削油塩素フリー化
    全社100%
  • 大高精工(株)ISO14001取得
  • 大宝産業(株)ISO14001取得
2009年
  • 日本工具工業会
    第3回環境特別賞受賞
  • 八名工場集中クーラント装置冷却用熱交換器をトップランナーに変更

環境に優しい製品づくり

オーエスジーは、無駄なエネルギーを使わない環境に優しい加工や、お客様の加工効率向上・加工コスト削減を実現するために製品や新技術の開発を行っています。

事業所での再資源化の取り組み

オーエスジーの主要事業所では、事業活動の中で廃棄物の削減や再資源化を積極的にすすめ、2005年度以降、再資源化率99%以上を達成しています。

循環型社会を目指したリサイクル活動

循環型社会を目指したリサイクル活動

資源循環の取り組み

廃棄物について、ゼロエミッション活動を推進してきました。再利用、再生利用による資源が循環する仕組みをつくり、排出されるごみを適正に処理する体制を確立し、2005年度からリサイクル率99%以上を実現しています。

リサイクル率

[%]
2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
99.8 99.7 99.8 99.7 99.7

リサイクル重量

[t]
資源循環の促進 2024年度 2025年度
金属屑(売却) 770.8 783.7
紙ダンボール(売却) 52.4 63.5
廃油(売却、リサイクル) 485.1 550.5
油泥(売却、リサイクル) 168.8 192.6
珪藻土(売却、リサイクル) 316.2 298.7
廃砥石(売却、リサイクル) 35.6 34.9
廃プラ(リサイクル) 44.1 49.4
木屑(リサイクル) 122.4 109.8
その他(リサイクル) 61.5 63.2
プラスチック・その他(売却) 4.1 10.5
総再資源化重量 2,061.0 2,156.8

廃棄物マニフェストの徹底管理とCO2排出量の「視える化」で、環境負荷の低減

私たちは現在、廃棄物マニフェストの管理を強化し、廃棄物の排出量とそれに伴うCO2排出量の「視える化」を進めています。
これにより、廃棄物の種類や処理方法、排出元などを正確に把握し、環境負荷の現状をデータとして可視化することが可能となりました。
この取り組みは、法令遵守の徹底だけでなく、環境への責任を果たすための重要なステップです。
視える化されたデータをもとに、廃棄物の削減や再資源化、さらにはCO2排出量の低減に向けた具体的な施策を展開していきます。
今後は、マニフェスト情報と排出量データを連携させた分析を通じて、より効率的で持続可能な廃棄物管理体制の構築を目指します。
私たちは、環境に配慮した企業活動を通じて、循環型社会に貢献してまいります。

プラスチックケースの分別による廃プラスチック削減の取り組み

オーエスジーでは、環境保全およびCO2排出量削減の観点から、各事業所で発生する産業廃棄物の削減に継続的に取り組んでいます。その中でも「廃プラスチック」については、焼却や単純廃棄に頼らず、資源として循環させるマテリアルリサイクル(水平リサイクル)を推進しています。
廃プラスチックを細かく分別することで、専門業者による資材(有価物)としての買い取りおよびリサイクルが可能となります。当社では、硬質プラスチックの包装ケース、通い箱(コンテナ、差立てケース)、パレットを対象に、分別と回収体制を整備しています。
包装工程を有する新城工場では、障がい者雇用を専門で行う特例子会社であるオーエスジーアクティブの協力のもと、プラスチックケースなどの分解や不要物除去作業を行い、資材として出荷できる状態にまで仕上げています。その結果、新城工場におけるプラスチックケース、通い箱、パレットの合計引取り量は年間4.1トンとなり、これらをマテリアルリサイクルに回すことで、CO2排出量は年間3.3t-CO2削減することができました。
また、この取り組みにより、新城工場で発生する「産業廃棄物(廃プラスチック)」のうち、28.4%をマテリアルリサイクルへ転換し、廃棄に伴う環境負荷の低減につなげています。
現在は、新城工場での成果を踏まえ、同様の取り組みを大池工場へも展開し、さらなる廃プラスチック削減に向けた活動を進めています。大池工場においては、引取り量として年間約8トンを見込んでおり、これにより年間約6.5t-CO2の排出削減効果が期待されています。
今後もオーエスジーは、現場での分別体制の構築や特例子会社との協働による安定的な運用確立、さらに廃プラスチック回収・運搬における法令への慎重な対応など、導入までに積み重ねてきた検討と調整を礎に、資源循環の高度化と環境負荷の低減を着実に進め、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

廃棄された包装ケースがリサイクル資材になるまでの流れ

  1. 1不要となったプラスチックケースが回収される

  2. 2海外からの仕入れ品や社内使用のケースなど様々な種類を選別する。
    スポンジなどの緩衝材を取り除き、リサイクル可能な状態にまで分解する。

    5種類に分類!
  3. 3同じ種類のものを「フレコン」と呼ばれる大きな回収袋に入れる。

  4. 4集めたマテリアルリサイクル対象品は専門業者によって回収され、プラスチック再生材原料になる

    以前プラスチックケースは全て産業廃棄物の廃プラで廃棄していた
    現在硬質プラスチックが有価物として引取が可能となった

環境に配慮した製品輸送

物流部門ではお客様へ製品をお届けする際に使用する緩衝材を、環境に配慮した素材に変更しました。素材を変えても安全に輸送できるものを探して、重量物の梱包は紙製のものを採用しました。使用後、紙は資源としてリサイクルすることができます。併用してエアー緩衝材も使用していますが、エアーを注入するフィルムは焼却時に有害物質が発生しないものを選んでいます。以前お客様から緩衝材がかさばるため廃棄が大変というお声もいただきましたが、エアー緩衝材は空気を抜くことにより廃棄物の量を減らすことができます。
また、新城工場からロジス東京へ製品を毎日運搬する際、パレットへ積んだ荷物の荷崩れ防止に毎回フィルムを何重にも巻いていましたが、5枚のパネルを箱型に組み立てパレット全体を覆うことができるツールに変更しました。繰り返し利用することができるため廃棄物の削減ができ、また段積みができるため物量によってトラックを追加で手配することが無くなり輸送効率も上がりました。

  • 紙の緩衝材を使用した梱包紙の緩衝材を使用した梱包
  • エアー緩衝材を使用した梱包エアー緩衝材を使用した梱包
  • パレット上に荷物を積み、パネルで囲った状態パレット上に荷物を積み、パネルで囲った状態
  • パネルを利用することで積み上げも可能パネルを利用することで積み上げも可能

環境配慮型の製品・サービス

オーエスジーでは、環境に優しい製品づくりやお客様への環境に優しい製品の提供に努めています。再研磨事業の充実や、高速切削、長寿命高能率、省資源化した製品の開発を通じて環境負荷低減に積極的に取り組んでいます。

超硬リサイクルの推進

超硬工具には、タングステン・コバルト等の希少資源が原料に含まれており、オーエスジーグループ全体で超硬製品のリサイクルに取り組んでいます。
使用済み工具をお客様から回収し、希少金属をリサイクルすることで素材として再生して資源を有効活用し、お客様のCSR活動やゼロエミッション推進に役立てるよう取り組んでいます。

超硬サイクル活動

オーエスジーは、日本ハードメタル株式会社と協力し、超硬工具リサイクルを推進しています。

日本ハードメタル「超硬リサイクル」の特長

  • 超硬工具であれば、エンドミル・ドリル・リーマ・チップ等の分別は不要
  • 多少の異材質工具が混入もOK(サーメット、セラミック、または鋼材シャンク付のものは選別)
  • 1回あたりの回収量:20kg~(送料は日本ハードメタルにて負担・宅配便等着払い)
  • リサイクル料金:振り込みにて対応

再研磨・再コーティングサービス

タップ・エンドミル・ドリル等の切削工具は使用を繰り返すと摩耗して切れ味が悪くなりますが、再研磨により新品同様にその切れ味がよみがえります。必要に応じて再コーティングも可能です。
オーエスジーグループでは再研磨・再コーティングをグループ会社で行っており、お客様のご要望にお応えしております。
再研磨サービス
再研磨サービス

環境に配慮した製品開発

オーエスジーはサステナブルな社会に向けて、切削工具によるお客様の課題解決を目指しています。高品質で高能率、さらに耐久性の高い切削工具は、お客様の生産性の向上や消費電力量の削減に貢献します。
今後も社会課題や環境課題を認識し、切削工具を通じて持続可能な社会の実現に貢献し続けるため、環境配慮型製品の開発に取り組んでまいります。

環境配慮型製品の紹介

Gtag

カーボンフットプリント(CFP)削減につながるサプライチェーン排出量の低減が可能れ

Gtagシリーズは、独自の新製法により製造時の消費電力を低減し、工具1本あたりのCO2排出量を30~35%削減した低炭素型切削工具です。従来品と同等以上の加工性能を維持しつつ、超硬ドリル、エンドミル、転造タップの各ラインでCO2排出量削減に寄与し、サプライチェーン全体の環境負荷低減に貢献します。

AD-2D Gtag

低炭素型超硬ドリル

D-2D Gtag
D-2D Gtag

加工データ従来品と同等性能を確保

使用工具 AD-2D Gtag φ6
被削材 S50C
切削速度 90m/min(4,775min-1
送り速度 860mm/min(0.18mm/rev)
穴深さ 12mm(通り)
切削油剤 水溶性切削油剤 塩素フリー20倍
使用機械 横形マニシングセンタ(HSK-A63)
Message
伊藤 一豊

Gtag製品の開発は、単に性能の向上を追求するだけでなく、「未来のモノづくりをどう守るか」という想いから始まりました。独自製法により製造時の消費電力を抑え、CO2排出量を削減する取り組みは、環境への責任を果たすための挑戦そのものです。業界に先駆けて提案することは、新しい価値を生み出し、お客様と共により良い未来を築くための大切な一歩だと考えました。
その思想を象徴する製品の一つが、低炭素型超硬ドリル AD-2D Gtagです。製造時のCO2排出量を低減しつつ、従来品と同等の性能と耐久性を確立し、信頼性を損なうことなく環境配慮を両立させました。幅広い被削材に対応できる実用性はそのままに、CO2排出量削減にも直接的に寄与します。環境負荷低減と生産性向上を両立することで、お客様の事業と社会に貢献していきたいと考えています。

デザインセンター ドリル設計開発グループ 課長
伊藤 一豊

SDS(安全データシート)

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